HWPL平和の歩み、教科書となる.. 「平和の文化を学びましょう」
2021年 1月 31日(日曜日) 00:46
（社）HWPL（天の文化世界平和光復／代表イ・マンヒ）が推進する地球戦争終結平和宣言文（DPCW）内にある、第10条「平和の文化の伝播」が世界中で現実のものとなっている。HWPLの平和教育を支持する各国の学校がMOU・MOAを結んで平和教育に参加しているのである。
[天地日報=ギムビッナ記者] 戦争防止と平和維持を目的とした国際機関である国連（UN）が設立されたにもかかわらず、今でも地球のあちこちで戦争が続いている。全世界を驚愕させた新型コロナウイルスによる緊急事態の中でも、戦争が行われている地域では無差別的な爆撃と略奪がウイルスに加えてさらなる恐怖として作用している。
たとえば今も内戦が起こっているエチオピアの場合、最近一ヶ月間の戦争のために数千人が命を失い、95万人もの人々が難民と化してバラバラになった。
このような罪なき犠牲を防ぐことができる平和への答え。その解決策は果たして何だろうか。国際機関でも政府機関でもない、ひとつの民間団体が示した「平和の歩み」は、このような問いに対する明確な答えを提示しており、注目されている。
国際平和民間団体「（社）HWPL（天の文化世界平和光復／代表イ・マンヒ）」は、平和を成し遂げるための重要な答えとして「平和の使者を養成する平和教育と平和文化伝播」を提示し、イスラエル、フィリピン、米国、コソボなど34カ国214以上の教育機関とのMOU（了解覚書）を締結し、小・中・高等学校だけでなく、大学でも平和教育を行うようにするという驚くべき成果を収めた。
HWPLの創設者であり6.25韓国戦争の経験があるイ・マンヒ代表は「戦争のない平和の世界を成し遂げて、次世代に遺産として受け継がせよう」という信念の下、自ら世界を31周も巡り、世界中のすべての学生が平和を作り維持することができる力を養うことができるよう、平和教育事業の先頭に立った。
人類は平和を切に願いながらも、肝心な各々の国の学校には「平和」という科目すらない場合が大半である。平和を達成するための国際機関まで作っておきながらも、「未来の主人公」たちである子供たちに平和を教える事さえしないのが今日を生きていく人類の現状だ。
このような中で、世界中に建てられたHWPL平和学校の生徒は、平和教育を通じ、生命の重要性と価値を内面化して、自分と他人を尊重して育てることを学んでいる。それにより、すべての人類をふさわしく、平等に扱うことができる基盤を磨くことができる。これは、学生が国籍や民族、宗教、文化、理念の違いによる対立状況を克服するために重要な役割を果たす。
また、HWPL平和学校では、学生に地域社会の中で平和な共存を維持するために必要な規範を教え、平和な考え方を備えるために助力する。これにより、生徒は調和のとれた共存の方法を理解し、様々な状況で平和に対応できるようになる。
HWPLの平和教育が、このように大きな効果を見ることができる理由は、言葉だけで平和を叫ぶのではなく、イ・マンヒ代表が自ら実現させたHWPLの平和の歩みを教育の基盤としているという点が挙げられる。代表的な事例を挙げると、イ・マンヒ代表が直接仲裁に乗り出し成し遂げた、フィリピンのミンダナオ島の50年の宗教武力紛争の平和的解決がある。
フィリピンはミンダナオ島を中心に50年もの間民族紛争が絶えなかった。カトリック信者が80％以上であるフィリピンで、少数集団で迫害を受けてきたイスラム教徒は、モロ・イスラム解放戦線（MILF）などを結成し分離独立のための武装闘争を繰り広げてきた。この過程で15万人もの人が命を失った。
イ・マンヒ代表は、2014年1月にフィリピンのミンダナオ島を訪問し、州、および宗教代表をはじめとする地元の指導者と面会。紛争の核心になった宗教間の対立を停止することを提案し、民間レベルのカトリック - イスラム平和協定を結ぶことを成功に導いた。続いて政府軍とミンダナオ最大武装勢力だったMILF間の平和協定までを締結、最終的に平和を実現することになった。
また、HWPLは2018年2月にフィリピンの高等教育委員会（CHED）と「平和教育」の合意書（MOA）を締結した。CHEDは高等教育課程を担当するフィリピン政府の教育機関である。CHEDはMOAを通じてHWPLが製作した平和教育課程と教材をフィリピン現地の教育システムに合わせて調整した後、導入することを約束した。
HWPLの平和教育は、アメリカにも伝えられた。2018年1月にHWPLは、アメリカ ロサンゼルスで、カリフォルニア州アナハイム市ゴルジュアカデミーと平和教育プログラムを提供するMOUを締結した。この席でイ・マンヒHWPL代表は「すべての学校と教員は学生に平和に関する教育をしなければならない」とし「この時点から、地球の平和を成し遂げなければならない」と強く主張した。
同年9月に大韓民国で開かれたHWPL主催の「グローバル平和教育の発展フォーラム」では、カンボジアの教育青少年体育、スリランカ高等教育と文化部、グアテマラ教育省、イラクの高等教育と科学研究部の間でHWPL平和教育施行に関するMOAが締結された。
また、同年1月に第26回平和歴訪の一環として行われた東南アジア4カ国歴訪中にインドネシア ジャカルタシャリフヒダヨトゥーライスラム国立大学（UIN大学、学長デデ・ロッシヤダ）と平和学校MOUを締結した。UIN大学はこの日、イ・マンヒ代表を名誉総長に委嘱している。
インドのラマギャ学校、ノイダ国際大学、アルコン公立学校、サムサラ学校、ジェイピー学校など5校は、この代表の平和運動を高く評価して「HWPL平和学校」に指定して、イ代表を名誉理事に推戴した。
サムサラ学校の校長であるプラビンロイは「イ・マンヒ代表の平和に関することを多くの学生に聞いてほしい」とし「ニューデリー地域の50以上の学校の生徒を集めたい」とコメントした。
同じくHWPLの平和学校に指定されたイスラエルのマルエリアス学校の校長は「HWPLの平和の歩みは世界の人々に手本になっている」とし「マルエリアス学校の学生がHWPLの平和教育を通じて平和の使者となり、世界の青年をリードする模範になることを願っている」と述べた。
連絡先
担当者：やまぎわ
メール：sintenchi@outlook.com
[天地日報=ギムビッナ記者] 戦争防止と平和維持を目的とした国際機関である国連（UN）が設立されたにもかかわらず、今でも地球のあちこちで戦争が続いている。全世界を驚愕させた新型コロナウイルスによる緊急事態の中でも、戦争が行われている地域では無差別的な爆撃と略奪がウイルスに加えてさらなる恐怖として作用している。
たとえば今も内戦が起こっているエチオピアの場合、最近一ヶ月間の戦争のために数千人が命を失い、95万人もの人々が難民と化してバラバラになった。
このような罪なき犠牲を防ぐことができる平和への答え。その解決策は果たして何だろうか。国際機関でも政府機関でもない、ひとつの民間団体が示した「平和の歩み」は、このような問いに対する明確な答えを提示しており、注目されている。
国際平和民間団体「（社）HWPL（天の文化世界平和光復／代表イ・マンヒ）」は、平和を成し遂げるための重要な答えとして「平和の使者を養成する平和教育と平和文化伝播」を提示し、イスラエル、フィリピン、米国、コソボなど34カ国214以上の教育機関とのMOU（了解覚書）を締結し、小・中・高等学校だけでなく、大学でも平和教育を行うようにするという驚くべき成果を収めた。
HWPLの創設者であり6.25韓国戦争の経験があるイ・マンヒ代表は「戦争のない平和の世界を成し遂げて、次世代に遺産として受け継がせよう」という信念の下、自ら世界を31周も巡り、世界中のすべての学生が平和を作り維持することができる力を養うことができるよう、平和教育事業の先頭に立った。
人類は平和を切に願いながらも、肝心な各々の国の学校には「平和」という科目すらない場合が大半である。平和を達成するための国際機関まで作っておきながらも、「未来の主人公」たちである子供たちに平和を教える事さえしないのが今日を生きていく人類の現状だ。
このような中で、世界中に建てられたHWPL平和学校の生徒は、平和教育を通じ、生命の重要性と価値を内面化して、自分と他人を尊重して育てることを学んでいる。それにより、すべての人類をふさわしく、平等に扱うことができる基盤を磨くことができる。これは、学生が国籍や民族、宗教、文化、理念の違いによる対立状況を克服するために重要な役割を果たす。
また、HWPL平和学校では、学生に地域社会の中で平和な共存を維持するために必要な規範を教え、平和な考え方を備えるために助力する。これにより、生徒は調和のとれた共存の方法を理解し、様々な状況で平和に対応できるようになる。
HWPLの平和教育が、このように大きな効果を見ることができる理由は、言葉だけで平和を叫ぶのではなく、イ・マンヒ代表が自ら実現させたHWPLの平和の歩みを教育の基盤としているという点が挙げられる。代表的な事例を挙げると、イ・マンヒ代表が直接仲裁に乗り出し成し遂げた、フィリピンのミンダナオ島の50年の宗教武力紛争の平和的解決がある。
フィリピンはミンダナオ島を中心に50年もの間民族紛争が絶えなかった。カトリック信者が80％以上であるフィリピンで、少数集団で迫害を受けてきたイスラム教徒は、モロ・イスラム解放戦線（MILF）などを結成し分離独立のための武装闘争を繰り広げてきた。この過程で15万人もの人が命を失った。
イ・マンヒ代表は、2014年1月にフィリピンのミンダナオ島を訪問し、州、および宗教代表をはじめとする地元の指導者と面会。紛争の核心になった宗教間の対立を停止することを提案し、民間レベルのカトリック - イスラム平和協定を結ぶことを成功に導いた。続いて政府軍とミンダナオ最大武装勢力だったMILF間の平和協定までを締結、最終的に平和を実現することになった。
また、HWPLは2018年2月にフィリピンの高等教育委員会（CHED）と「平和教育」の合意書（MOA）を締結した。CHEDは高等教育課程を担当するフィリピン政府の教育機関である。CHEDはMOAを通じてHWPLが製作した平和教育課程と教材をフィリピン現地の教育システムに合わせて調整した後、導入することを約束した。
HWPLの平和教育は、アメリカにも伝えられた。2018年1月にHWPLは、アメリカ ロサンゼルスで、カリフォルニア州アナハイム市ゴルジュアカデミーと平和教育プログラムを提供するMOUを締結した。この席でイ・マンヒHWPL代表は「すべての学校と教員は学生に平和に関する教育をしなければならない」とし「この時点から、地球の平和を成し遂げなければならない」と強く主張した。
同年9月に大韓民国で開かれたHWPL主催の「グローバル平和教育の発展フォーラム」では、カンボジアの教育青少年体育、スリランカ高等教育と文化部、グアテマラ教育省、イラクの高等教育と科学研究部の間でHWPL平和教育施行に関するMOAが締結された。
また、同年1月に第26回平和歴訪の一環として行われた東南アジア4カ国歴訪中にインドネシア ジャカルタシャリフヒダヨトゥーライスラム国立大学（UIN大学、学長デデ・ロッシヤダ）と平和学校MOUを締結した。UIN大学はこの日、イ・マンヒ代表を名誉総長に委嘱している。
インドのラマギャ学校、ノイダ国際大学、アルコン公立学校、サムサラ学校、ジェイピー学校など5校は、この代表の平和運動を高く評価して「HWPL平和学校」に指定して、イ代表を名誉理事に推戴した。
サムサラ学校の校長であるプラビンロイは「イ・マンヒ代表の平和に関することを多くの学生に聞いてほしい」とし「ニューデリー地域の50以上の学校の生徒を集めたい」とコメントした。
同じくHWPLの平和学校に指定されたイスラエルのマルエリアス学校の校長は「HWPLの平和の歩みは世界の人々に手本になっている」とし「マルエリアス学校の学生がHWPLの平和教育を通じて平和の使者となり、世界の青年をリードする模範になることを願っている」と述べた。
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担当者：やまぎわ
メール：sintenchi@outlook.com
登録者：savingearth
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